人工知能の技術で、情報収集の質を更なる高みへ-Quid

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世界中にあふれる移り変わりの激しい情報の中から、有用な情報を見つけ出すことは、ビジネスを始めとする様々な場面で重要だ。このような情報収集を、人工知能の技術により、これまでにない効率の良さで行うことを可能にしたのがQuid社である。

高度かつ直感的な情報収集を可能にするプラットフォームを開発

米国カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置くQuid社は、Bob Goodson氏によって創設されたスタートアップ企業だ。
同社の開発した情報収集プラットフォーム 「Quid」は、ユーザーが企業名やキーワードを入力すると、30万を越えるニュースサイトやブログ、企業情報の言語データを人工知能が読み取り、入力した対象の企業及びキーワードに関連するあらゆる情報をマップ化して提示するというもの。その提示する情報は対象のキーワード・企業にまつわる最新のニュースや評判、更にその企業の競争相手の情報など多岐に渡り、これらをわかりやすく、直感的なマップとして示すことで、ビジネス戦略や問題解決に貢献している。

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図はQuidが実際に「英国のEU離脱」に関するトピックをマップ化、色分けしたもの
(出典:quid公式サイト

Quidは実際にSamsung社からCampbell社に至る様々な業種の大手企業から利用されている。また、『Fast Company』誌の「最も革新的な50企業」の2016年版を選出するのにQuidが用いられたという事例もある。この50企業にQuid社自体は選ばれていないが、同社は世界経済フォーラムの「技術分野におけるパイオニア」に選ばれている。
Quid社はLiberty Media社, Founders Fund社, Atomico社, Amicus Partners社といった企業やPaypal創業者のPeter Thiel氏から投資を受けている。

あとがき

今回、Quidについて調べる中で、まず気になったのが、一体、Quidは既存の情報収集ツールに比べてどこが画期的なのか?ということ。
そして、私が一番画期的だと感じたのは、「情報を自動で分かりやすくマップ化する」という点。調べ物をする時に、どの情報が重要なのかを整理するのには手間も時間もかかる。それらを省いてくるのだから、特に効率やコスト削減が重視されるビジネスの世界ではとても頼もしいツールだろう。
また、Quidが情報を言語データとして読み取るということにも注目だ。現在Quidの読み取ることができるのは英語だけのようだが、もしかしたら日本語を含め多国語でこの技術が活かされる日が来るかもしれない。
また、Quidはビジネス利用が主で企業向けのようだが、この技術が一般個人向けになったらどのような新しいサービスが生まれるだろうか。
Quid社の技術の応用に関しては、期待が膨らむばかりだ。

会社概要

会社名 Quid, Inc.
CEO Neville Crawley
創業者 Bob Goodson
設立年 2008年
拠点 アメリカ合衆国
社員数 51-200人規模
事業内容 人工知能を用いた情報分析プラットフォームの開発
会社URL http://www.quid.com
沿革 2008年 サンフランシスコにて創業
2010年 Dr. Charles Lho会長及び起業家のPeter Thiel氏から初めて投資を受ける
2012年 言語分析やマップ化における問題点の改善のため徹底的に研究開発に取り組む
2014年 Quidを、ユーザーがインストールする形からブラウザ上でも操作可能に改良する
2015年 Quid実用化。大手企業を含む100社に利用される

 

メンバー紹介

Neville Crawley

Neville Crawley
CEO
イギリス出身。London Business SchoolにてMBAを取得。Mckinsey & Company社で4年間勤務した後、高成長中のスタートアップ企業で経営に携わり、Quid社のCEOとなる。経営を学ぶ以前は美術を専攻していたという経歴も持つ。

Bob Goodson

Bob Goodson
創業者
技術分野のリーダー、戦略家として活躍しており、大手企業や米国情報機関で助言役を務めた経験を持つ。Quid社の創業前にはYelp社の創業チームのリーダーとしても活躍した。オックスフォード大学英文学科卒。ケンブリッジ大学やMITで講義を行った経験もある。

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SAKIGAKE編集部

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